2025年7月5日に日本で大災難が起きる――そんな衝撃的な噂が、SNSやニュース、さらには海外のメディアまで巻き込んで大きな話題となっています。
その発端は、漫画家・たつき諒氏の『私が見た未来 完全版』に記された「2025年7月の大災難」という予知的な記述。
実際に香港や台湾では観光客の日本旅行キャンセルが相次ぎ、経済にも影響が出始めています。
この記事では、この噂がどのように生まれ、なぜここまで拡散したのか、そして科学的な根拠や専門家・公的機関の見解まで、最新情報をもとに徹底解説します。
根拠のない不安に惑わされず、正しい知識と冷静な視点を持つための参考にしてください。
2025年7月5日に日本で大災難が起きる？デマに惑わされず備えること
巷で囁かれる「2025年7月5日に日本で大災難が起こる」という説。
一体どこから来て、どれほどの信憑性があるのでしょうか？
噂の震源地：『私が見た未来 完全版』と2025年7月の「予言」
「2025年7月5日大災難説」の始まりは？
「2025年7月5日に大変なことが起きる」という話は、漫画家 たつき諒さんの本『私が見た未来 完全版』が元になっています。この本は、作者が見た夢を日記のように記録し、それを絵にしたものです。
この本の最初の版は1999年に出ていて、表紙に「大災害は2011年3月」と書かれていました。これが後に東日本大震災が起きたことと重なり、「予言の本ではないか」と多くの人の注目を集めました。
そして、2021年10月に出た『私が見た未来 完全版』という新しい本では、本の帯に「本当の大災難は2025年7月にやってくる」と大きく書かれていました。また、この本の中の夢の話から「2025年7月5日午前4時18分」という具体的な日時が暗示されていると解釈され、さらに大きな話題になりました。
ただし、「午前4時18分」という具体的な時間は、本の中にハッキリと書かれているわけではありません。これは、SNSや動画サイトで、本の内容を元に「こういうことではないか」と解釈されて広まったようです。
国境を越える予言：SNSが加速させた拡散と国際的影響
この「2025年7月大災難」の予言は、日本国内に留まらず、特に香港や台湾といった中華圏を中心にアジア各国へも急速に広まりました。
背景には、初版が東日本大震災を「的中させた」とされる話題性や、SNS、動画共有プラットフォームによる情報の拡散力の高さがあります。
実際に、一部報道では、香港において「2025年7月に日本へ行くのは危険だ」といった声が高まり、日本行きの航空券のキャンセルや予約控えの動きが見られるといった情報も流れました。
現地のインフルエンサーや一部メディアがこの予言を取り上げ、危機感を煽るような報道を行ったことも、噂の拡大に拍車をかけたと指摘されています。
ただし、具体的な観光客数の大幅な減少を示す公的な統計データは、2025年5月現在、明確には確認されていません。しかし、風評による観光マインドの冷え込みは、いつの時代も観光業にとって無視できないリスクです。
「海底破裂」の衝撃：予言が描く大災難シナリオとは？
たつき諒氏の著書で示唆されている「2025年7月の大災難」の内容は、「日本とフィリピンの中間あたりの海底が火山の噴火のように盛り上がり、それが破裂することで巨大な津波が発生し、太平洋沿岸に甚大な被害をもたらす」というものです。
夢日記には、この津波が香港や台湾、フィリピンなど広範囲に影響を及ぼす可能性も描かれています。
この描写は、専門家が警鐘を鳴らす南海トラフ巨大地震や首都直下型地震とは異なるメカニズムの災害を示唆しており、その規模も非常に大きいものとして解釈されています。
しかし、これはあくまで著者が見た夢に基づく内容であり、現在の地球科学的な知見に基づくものではありません。
専門家はバッサリ：「地震予知は不可能」科学的見解と公的機関の警告
こうした予言に対して、地震学者や気象庁などの専門家・公的機関は一貫して「特定の日時や場所を名指しした地震の予知は、現在の科学技術では不可能である」との見解を示しています。
例えば、気象庁は公式サイトで「確度の高い地震の予測（いつ、どこで、どの程度の規模の地震が発生するかの予測）は、現在の科学的知見からは困難」と明言しています。
また、日本政府観光局（JNTO）も、海外に向けて日本の安全性に関する正確な情報発信に努めており、根拠のない噂に惑わされないよう注意を促しています。内閣府も同様に、防災情報の発信においては公的機関の情報を信頼するよう呼びかけています。
つまり、「2025年7月5日に大災難が起こる」という予言に科学的な根拠は存在しません。
なぜ人は予言を信じるのか？災害不安と情報社会の落とし穴
では、なぜこのような科学的根拠のない予言が広範囲に拡散し、多くの人々の関心を集めるのでしょうか。その背景には、以下のような社会心理や情報環境が影響していると考えられます。
過去の災害経験と将来への不安: 日本は地震や津波などの自然災害が多い国です。東日本大震災をはじめとする過去の大きな災害経験は、人々の心に深い傷跡と将来への漠然とした不安を残しています。こうした不安感が、具体的な日付を伴う予言にリアリティを感じさせ、信じやすくなる土壌を作っています。
「何かあってほしい」という期待感: 平穏な日常が続く一方で、社会の閉塞感や現状への不満から、非日常的な出来事や「世の中が大きく変わるきっかけ」を無意識に期待する心理も指摘されています。終末論的な予言は、そうした深層心理と結びつきやすい側面があります。
SNSによる情報の高速・広範囲拡散: Twitter（現X）、Facebook、YouTube、TikTokといったソーシャルメディアは、情報の拡散スピードを飛躍的に高めました。
個人の発信が瞬く間に国境を越えて広がり、真偽不明な情報であっても、多くの人が話題にすることで「真実味」を帯びてしまうエコーチェンバー現象も起こりやすくなっています。特に、衝撃的な内容や不安を煽る情報は拡散されやすい傾向にあります。
エンターテイメントとしての消費: 一部の人々にとっては、こうした予言は深刻な警告というよりも、都市伝説やオカルト的なエンターテイメントとして消費されている側面もあります。しかし、その情報が意図せず不安を拡大させてしまう可能性もひそんでいます。
迫る2025年7月：デマに惑わされず、備えを万全に
「2025年7月5日大災難説」は、漫画家の夢日記を発端とし、SNSなどを通じて国内外に拡散したものであり、科学的な根拠は一切ありません。 公的機関も明確にこれを否定しています。
しかし、この噂が広まること自体が、人々の防災意識を高める一つのきっかけになると捉えることもできます。
重要なのは、根拠のない情報に振り回されて過度な不安に陥ることなく、信頼できる情報源（気象庁、自治体の防災情報など）に基づいて冷静に判断し、日頃から災害への備えを怠らないことです。
具体的な対策としては、
- ハザードマップの確認: お住まいの地域の災害リスクを把握する。
- 避難場所・避難経路の確認: 家族で事前に話し合っておく。
- 非常用持ち出し袋の準備・点検: 食料、水、医薬品、懐中電灯、モバイルバッテリーなどを定期的に確認する。
- 家具の固定: 地震による転倒・落下を防ぐ。
- 最新の防災情報の入手方法の確認: 気象庁や自治体のウェブサイト、防災アプリなどを活用する。
いつ起こるか分からない自然災害に対して、日頃からの備えこそが最も有効な対策です。今回の噂を機に、改めてご自身の防災対策を見直し、万が一の事態に備えていただければと思います。
最新の防災対策：備えを万全にするための具体的なアイテムなど
1. 必要な備蓄量とアイテムを把握する
飲料水と食料の備蓄
内閣府は「最低3日分、可能なら1週間分の自力生活」を推奨しています。大人1人あたりの目安は、飲料水9L（1日3L×3日）、レトルトや缶詰、乾パンなど9食分が基本です。ガスや水道は復旧まで1週間近くかかる場合もあるため、余裕を持った備蓄が重要です。
必須の防災グッズ
懐中電灯、モバイルバッテリー、カセットコンロ、簡易トイレ、衛生用品（マスク・除菌シート）、救急セット、現金（小銭含む）、身分証明書のコピーなども必ず用意しましょう。
家族構成や個別ニーズに対応
乳幼児用のミルクや紙おむつ、高齢者の常備薬、ペット用品など、家族の状況に応じた対策も忘れずに。
2. 家庭・地域での事前準備
ハザードマップの確認
自治体や国土交通省が公開しているハザードマップで自宅や職場の危険度を把握し、避難経路や避難場所を家族で共有しておきます。
家具の固定と安全対策
寝室や子ども部屋には大きな家具を置かず、背の高い家具は突っ張り棒やL字金具でしっかり固定。落下物対策を徹底しましょう。
安否確認と連絡方法の決定
災害時は家族同士で安否確認の方法を事前に決めておくことが大切です。SNSや災害用伝言ダイヤルの活用も検討しましょう。
3. 定期的な見直しと訓練
備蓄品のチェックと入れ替え
非常食や飲料水、乾電池などは賞味・使用期限を定期的に確認し、期限切れ前に入れ替えます。防災グッズは年に1回は見直しましょう。
防災訓練への参加
地域や自治体が実施する防災訓練に積極的に参加し、実際の避難行動や最新情報の取得に努めましょう。
4. 情報収集と心の備え
信頼できる防災情報の入手
気象庁や自治体の公式サイト、防災アプリなどで最新の災害情報をこまめにチェック。デマや根拠のない噂に惑わされないよう注意が必要です。
心のケアとシミュレーション
災害時のストレスに備え、普段から家族で避難シミュレーションを行い、心の準備もしておきましょう。
日常の中で「もしも」に備えた行動を積み重ねることで、いざという時も冷静に対応できる力が身につきます。正確な情報と具体的な備えで、自分と大切な人の命を守りましょう。
まとめ：2025年7月5日に日本で大災難が起きる？デマに惑わされず備えること
この記事では、2025年7月5日に日本で大災難が起きるという噂の発端や真相、そして私たちが取るべき備えについて解説しました。
噂のきっかけは漫画『私が見た未来 完全版』やSNSでの拡散によるもので、科学的根拠はありません。
気象庁や内閣府も「日時や場所を特定した地震予知はできない」と明確に否定しています。
しかし、日本は地震や台風など自然災害が多い国であり、予言やデマに惑わされず、日頃から正しい情報をもとに防災意識を高めておくことが重要です。
冷静な判断と普段からの備えが、いざという時に自分や大切な人を守る力になります。